地球温暖化の防止

地球温暖化の主たる要因とされている二酸化炭素（CO2）の排出量抑制を目的とし、車両燃料の削減及び電力消費量の抑制に取り組んで来ましたが、2007年度からはエネルギー起源CO2排出量削減を目的とし、車両燃料、電力以外のエネルギー使用によるCO2排出抑制も含め取り組むことといたしました。
したがって、2006年度までの車両燃料使用量、電力消費量それぞれの推移をグラフ化して評価していましたが、2007年度からは車両燃料使用量、電力消費量を含むエネルギー使用量をCO2排出量に換算しグラフ化しています。

CO2排出量は、2006年度に比べ増加しましたが、仕事量の増加によるもので 　売上げあたりの排出量（原単位排出量）は、減少しています。

オフィス使用電力量の減少によりCO2排出量も減少しました。

2007年度の資機材輸送によるCO2排出量増加の要因は、売上げの増加（特に遠隔地ある中小水力発電物件の増加）等に伴い輸送量自体が増加したことに加え、2004年に発生した新潟中越地震によって被害を受けた発電プラントの修復工事関連の輸送が発生したこと等があります。これらは、一過性のものと考えています。

資源の有効利用

2006年度までは廃棄物のリサイクル率の向上と工場部門のゼロエミッション達成及びオフィスからの紙ごみ発生量の抑制を目的として活動してまいりましたが、2007年度からは廃棄物の総排出量の削減もあわせて取り組むことといたしました。
廃棄物のリサイクル率は、環境教育による環境保全活動の必要性と廃棄物処理に関するルールの周知、わかりやすい掲示による分別の徹底を継続するとともに、リサイクル率向上を考慮し、可能な限り資源の再利用・有効利用を行っている処分業者への委託を行うよう努めてまいりました。
その結果、1999年以降リサイクル率は年々向上し、2007年度は94％となりました。

仕事量の増加により総排出量は増加しましたが、売上げあたりの排出量（原単位排出量）は減少しています。

最終処分率は、1％以下を維持し、ゼロエミッション（同1％未満）を達成しています。
2008年度からはゼロエミッションの定義を0.5％未満と変更し、これを目標と して活動することとしております。

作業所、オフィスの廃棄物は2006年度に一旦増加しましたが、2007年度は削減することができました。

廃油のリサイクル率が低くなっていますが、廃油の排出量自身が少なく、リサイクル出来る量ではなかったためです。

その他（化学物質の削減）

当社は、新規化学物質採用時の事前評価を実施し、化学物質管理基準に基づき管理し、リスク管理を徹底しております。また、工場部門・技術部門において代替品への取組みにより、排出量を削減し、化学物質がもたらすリスク低減に努めています。
化学物質排出把握管理促進法(PRTR法)に該当物質は、塗料、ワニス等に含まれる溶剤トルエン、キシレン等のほか、化学実験・分析に使用する計6物質で、PRTR法「第一種指定化学物質」の取扱量は、下のグラフのとおり2000年度より削減の努力を行っており、2007年度の取扱量は、294kgとなりました。

PRTR法：「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」の通称で、「化学物質管理促進法」と略されることもあります。
なお、当社にはPRTR法による届出義務のある事業所はありません。