| 動作環境 | |
|---|---|
| サーバ | |
| OS |
Windows（R）Server 2008 IIS7.0 Windows（R）Server 2003 IIS6.0 |
| CPU | 1GHz以上のプロセッサ |
| HDD | 100MB以上 |
| RAM | 256MB以上 |
| クライアント | |
| ブラウザ | Internet Explorer 6.0/7.0 (他のブラウザには対応しておりません) |
e-learningとは
パソコンなどのIT(情報技術)を使って、授業(講義)の提供、受講を行うことを指します。e-learningシステムでは、受講履歴の管理などを行うことも出来ます。
集合教育とは異なり、好きな時間に、好きなペースで、自分の場所から、受講が出来るので効率的です。
また、管理者(教育者)側も、学習内容とスケジュールの設定を行えば、e-learningシステムが受講状況を管理しますので、管理の手間を軽減することが出来ます。
環境教育e-learningシステムとは
環境教育e-learningシステムは、e-learningシステムに、環境教育のコンテンツ(テキスト)を組み合わせ、e-learningによる環境教育をすぐに実施出来るようにしたシステムです。
表示可能なコンテンツは、一般的なHTML形式のファイルとなっていますので、自作していただければ、自由にシステムに追加していただくことも可能です。
既にe-learningシステムをお持ちの方には、環境のコンテンツのみの販売もいたしております。お問い合わせください。
環境問題 コンテンツ
環境教育e-learningシステムは、標準で、以下のようなコンテンツを持っています。
企業の環境方針、環境目的など、オリジナルコンテンツの制作も承っております。ご相談ください。
第1章 環境問題
一般的な地球環境問題から、古くからある典型７公害、ダイオキシンや環境ホルモンに代表される化学物質の問題、一般廃棄物や産業廃棄物など廃棄物の種類について学びます
- ヒトは地球を破壊してしまうのか？
- 地球環境問題とは
- 地球温暖化とは
- オゾン層の破壊とは
- 酸性雨 とは
- 資源枯渇とは
- 海洋汚染とは
- 有害廃棄物の越境移動 とは
- 砂漠化とは
- 熱帯林の減少とは
- 野生生物種の減少 とは
- 発展途上国の公害問題とは
- 典型７公害とは
- 化学物質の問題とは
- ダイオキシンとは
- 環境ホルモンとは
- 廃棄物の種類とは
第2章 法制化の動向
環境に関する国際条約、国内法規制の動向、環境関係法の体系、環境基本法に代表される各種法律の内容、家電リサイクル法やグリーン購入法など、生活や企業活動に密接な関わりを持つ法律について学びます。
- 国際条約
- 環境関係法の体系
- 環境基本法
- 大気汚染防止法
- 水質汚濁防止法
- 土壌汚染対策法
- 資源循環型社会の法制化
- 廃棄物処理法
- 再資源有効利用促進法
- 容器包装リサイクル法
- 家電リサイクル法
- 建築資材リサイクル法
- 食品リサイクル法
- グリーン購入法
- 自動車リサイクル法
- ＰＲＴＲ法
- 省エネ法
- 環境を取り巻く法律
- マニフェスト制度
- 改正省エネ法
- 温対法
- パソコンリサイクル
- 京都議定書
- 排出権取引
- RoHS指令
- REACH
第3章 環境マネジメントシステム
ＩＳＯ１４０００シリーズの概要や環境マネジメントシステムのメリット、企業の対応について学びます。
- ＩＳＯ１４０００とは
- 環境マネジメントシステムとは
- 環境マネジメントシステム導入のメリット
- 企業の取り組み
- 温暖化防止
- 省資源対策
- LCA
理解度確認テスト
科目終了時点で、理解度確認テストを実施することが出来ます。
多くの問題の中からランダムに出題し、複数回受験しても、回答を覚えられないような仕組みとなっています。(登録問題数と出題数を同じに設定すれば、常に同じ問題を出題することも可能です。)
管理者機能には、出題数、合格ラインの設定機能を用意。
受講者は管理者が設定した合格ラインをクリアすると受講履歴に合格が記録されます。
もちろん、テストなしに設定することも可能です。
受講者管理
受講者の履歴を管理し、「誰が」「どの科目を」「いつまでに」受講しなければいけないのか、そして「どの科目が」「合格」なのか 「未受験」なのかを一元的に管理することが可能です。また、受講期間や進捗状況を確認することも可能です。
グループ管理者はグループ員全員の、受講者本人は自分自身の履歴だけを見ることが可能です。
不得意箇所の解析機能
理解度確認テストの解答結果を解析し、個人別、グループ別、部別、事業所別にどの分野が不得意かを判定します。
この結果を利用して、教材コンテンツの改善や、理解度確認テストの見直しなどにつなげていくことが出来ます。
